やっぱ、寒流ブームでしょう！
最近の私のマイブームは、寒流。ま、さまざまな寒流スターがもてはやされる中・・・
やっぱ、ノム様から目が離せません(笑）
ノム様ファンとしては、ノム様の記事を生暖かく見守って、声援を送ろうかと(笑）
「静かな外交」ではない対日外交とは
「韓日関係談話」分析（上）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000026.html
25日に発表された盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の「韓日関係に対する特別談話」の核心は二つだ。独島（日本名竹島）問題は単純な領土紛争の問題ではなく、主権回復の象徴であり、日本の領有権主張は「犯罪の歴史に対する正当性を主張する行為」というのが一つ。二つ目は「独島に対する実効的支配」という目標のため、「静かな外交」で現状を維持する従来の外交方式ではなく、正面対応せざるを得ないということだ。
韓国政府はこのように「静かな外交」を捨てて正面対応を行う場合、どのような行動に出るのだろうか。
◆何ををするのか
盧大統領は談話でこれと関連して、「物理的挑発に対しては強力かつ断固たる態度で対応する」とし、「世界のメディアと日本の国民に日本政府の不当な行いを告発していく」とした。
もちろん、測量船が韓国の排他的経済水域（EEZ）に侵入する場合、物理的阻止も辞さない構えだが、それだけでなく海底地名変更の推進、EEZ起点変更の推進など、積極的行為を行っていくという意思の表現でもあるということだ。これまでは「実効的支配」のため、できるだけ問題を起こさないことにだけ力を入れてきたが、今後は公開的・能動的な外交手段を動員するという意味だ。
大統領府側はまた、現在国会で審議中の「北東アジア歴史財団」設立案が通過し次第、この財団を通じて総合対処案をまとめ、各種の国際会議で外交チャンネルを総動員し、韓国の立場の正当性を主張していくとしている。盧大統領が各種の首脳会談でこの問題を取り上げる可能性も予想される。政界の一角で提起されている、独島を中間水域に含めてこれを表記しない現在の「韓日新漁業協定」の再検討までつながるかは不透明だ。
大統領談話に冷ややかな反応示す韓国の専門家
「韓日関係談話」分析（下）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000027.html
◆韓日関係専門家「取れる手多くない」
しかし専門家はこのような盧大統領の方針を「退路のない外交戦」とし、多少否定的な立場を明らかにしている。主張することは多いが、具体的に行うことはないということだ。
陳昌洙（チン・チャンス）世宗（セジョン）研究所・日本研究センター長は「韓国が強硬的立場に出たからといって日本の歴史認識が変わるとは思えない」とし、「むしろ独島問題などを日本の右翼が国粋主義をあおる材料として使う可能性が高い」と指摘した。ソウル大学の白珍鉉（ペク・ジンヒョン）教授は「攻撃的な外交をしたからといって問題が解決するわけではない」と語った。
ある国策研究所の研究員は「熱過ぎる。現実的に何をするということなのか分からない」とし、「国際社会が一丸となって日本に過去史に対する反省と歴史認識の再考を要求するということなのか。それが果たして可能だろうか」と話した。
『果たしてそれが可能だろうか』(爆）
いや、我らがスター、ノム様ならやってくれるだろう。もっと見守ろう
韓国、米中日3国と外交摩擦拡大
2006年は紛争の当たり年？（上）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/25/20060425000033.html
韓国と米日中との間で外交紛争が日常化しているという指摘が出てきている。これまでに表面化した各種の問題よりも、さらに多くの問題が山積しているともいう。潘基文（パン・ギムン）外交通商部長官も24日の局長会議で、日本と独島（日本名竹島）周辺海域の海底地名問題で合意したことと関連し、「これは始まりに過ぎない」と語った。
◆大きな問題が次々と
日本との間では、海底地名問題をめぐる交渉で合意した後、排他的経済水域（EEZ）の境界線確定問題が新たな問題として浮上している。これはより難しい問題である独島の領有権問題を避けて通れない。海底地名問題で武力対応論まで出てきたため、本質的な問題である独島問題ではさらに深刻な局面に至るものとみられている。これに加えて日本の歴史教科書問題や、靖国神社参拝問題なども絡み合いながら、韓日関係がさらに悪化する可能性が高い。日本の大島正太郞駐韓大使はこの1カ月間で3回も韓国外交通商部に呼ばれている。
韓国は米国との間でも、龍山基地の移転や自由貿易協定（FTA）といった大きな問題を抱えている。米軍基地の移転先の整備や基地跡地の環境汚染問題、戦時作戦統制権の返還問題もある。一部の懸案については韓国内での意見対立も深刻だ。
中国との間でも同じだ。2004年に口頭で合意した高句麗史の歪曲（わいきょく）問題はいつ再発するか分からない。中国の経済成長が加速することによって対韓貿易赤字が解消しなければ、2001年のニンニク問題のような事態になりかねない。
◆原因は？
冷戦終結後、北東アジアの政治地図が大きく変わり、極大化した各国の国益が衝突するようになったためだと、慶南大のキム・グンシク教授は分析する。経済協力は進んだが、政治・軍事面での協力と結び付いた多角的な協力関係になっていないため、紛争が避けられない状況にあるという。
＜中略＞
日本は第2次大戦後、武力を持たない「特殊な国」から「普通の国」に復帰する過程で、領土に対する欲望を燃やしている。中国は急激な経済成長を背景に、北東アジアはもちろん、アジア全体の盟主になるための計画を実行に移している。成均館大のイ・スクジョン教授は最近の著書で「韓中日3国すべてで国民感情と外交政策を分離しにくい『国家民族主義』状態になっている」と分析した。
『韓中日3国すべてで国民感情と外交政策を分離しにくい『国家民族主義』状態になっている』
日本は一緒にしないで欲しいな(笑）
盧武鉉政権の「アマチュア外交」のツケ？
今年は紛争の当たり年？（下）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/25/20060425000034.html
◆「アマチュア外交」も問題
盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権は発足当時「北東アジアのバランサー論」を掲げたものの、中日両国のけん制で後退することになった。これは「アマチュア外交」の代表的な事例の一つだ。
この問題は伝統的な韓米同盟関係に亀裂が生じていることが原因とする分析もある。洪官熹（ホン・グァンヒ）安保戦略研究所長は「韓米同盟の『安保の傘』に生じた裂け目に周辺国が入り込んでいる」と説明する。
いや、我らがノム様の方針に間違いは無い！見よっ！ノム様率いる外交部の反応をっ！！
「熱い」大統領談話に外交部だんまり
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000030.html
盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領が25日に特別談話を発表した後、大統領府（青瓦台）は2件の「参考資料」を発表した。「日本の独島（日本名竹島）侵奪史」と「オーデル・ナイセ線国境画定日誌」だ。
「侵奪史」は植民地時代に日本政府がいかにして独島を自国の領土に取り入れたのかをまとめたもので、後者は第2次世界大戦以降画定されたドイツとポーランドの国境線を説明する資料だ。
大統領府高官は非公開ブリーフィングを行い「第2次世界大戦後に返還した領土を再び返せという国は日本以外にない」と話した。また「（日本の）作用に対する（韓国の）反作用」という表現で、根本責任は日本にあると強調した。
こうした大統領府の動きとは異なり、日本に対する外交的対応を取らなくてはならない外交部は静まっていた。外交部は一部記者が今後の対応に関するブリーフィングを求めると、「既に大統領府が5,000字程度の説明を行った」と拒否。該当部署の担当官だけが記者の電話に応じ、「日本がまず深刻な問題を起こしていることから、対応策を変更した」とし「別の部署と今後の対応を話し合う」と話した。
外交部では、大統領の「静かな外交」破棄宣言に対して負担に感じているのが見て取れる。外交官たちは今回の件について口を閉ざしている。ある関係者は説明を求めると手を振って拒否した。
外交部が過去数十年間、独島問題に対して「静かな外交」を主張してきたことから、盧大統領のこの日の談話を対日外交に対する全面的不信と見る向きもある。
孤立無援の我がノム様・・・しかし、毅然と対応している『敵国日本』その憎き首領、小泉には、この熱い思いが伝わっているに違いない。
日本の反応「大統領談話は5月の地方選用」
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000032.html
日本政府は25日の盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の特別談話に対し、公式的にはひとまず「冷静に対処する」としながら、その一方で「国内用メッセージ」「5月の地方選挙用」という反応を示した。
安倍官房長官はこの日午後、記者会見で「まず談話を詳細に読み、分析してみたい」と述べるにとどまった。
日本政府は盧大統領が「静かな外交」の放棄を宣言したものの、昨年以降、対日政策が事実上強硬路線に変わっていることか特に新しいことはないと判断している。外務省高官は「韓日外交交渉が“日本に有利な結果で妥結した”という韓国国内の批判を押さえ込む目的があるのでは」と話した。また別の政府関係者は「盧武鉉政権が国内で弱腰とみられないようにするため、こうした対応は予想されていた」と話した。
ノム様・・・どうか、もっと楽しませてくださいまし♪
やっぱ、ノム様から目が離せません(笑）
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「静かな外交」ではない対日外交とは
「韓日関係談話」分析（上）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000026.html
25日に発表された盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の「韓日関係に対する特別談話」の核心は二つだ。独島（日本名竹島）問題は単純な領土紛争の問題ではなく、主権回復の象徴であり、日本の領有権主張は「犯罪の歴史に対する正当性を主張する行為」というのが一つ。二つ目は「独島に対する実効的支配」という目標のため、「静かな外交」で現状を維持する従来の外交方式ではなく、正面対応せざるを得ないということだ。
韓国政府はこのように「静かな外交」を捨てて正面対応を行う場合、どのような行動に出るのだろうか。
◆何ををするのか
盧大統領は談話でこれと関連して、「物理的挑発に対しては強力かつ断固たる態度で対応する」とし、「世界のメディアと日本の国民に日本政府の不当な行いを告発していく」とした。
もちろん、測量船が韓国の排他的経済水域（EEZ）に侵入する場合、物理的阻止も辞さない構えだが、それだけでなく海底地名変更の推進、EEZ起点変更の推進など、積極的行為を行っていくという意思の表現でもあるということだ。これまでは「実効的支配」のため、できるだけ問題を起こさないことにだけ力を入れてきたが、今後は公開的・能動的な外交手段を動員するという意味だ。
大統領府側はまた、現在国会で審議中の「北東アジア歴史財団」設立案が通過し次第、この財団を通じて総合対処案をまとめ、各種の国際会議で外交チャンネルを総動員し、韓国の立場の正当性を主張していくとしている。盧大統領が各種の首脳会談でこの問題を取り上げる可能性も予想される。政界の一角で提起されている、独島を中間水域に含めてこれを表記しない現在の「韓日新漁業協定」の再検討までつながるかは不透明だ。
大統領談話に冷ややかな反応示す韓国の専門家
「韓日関係談話」分析（下）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000027.html
◆韓日関係専門家「取れる手多くない」
しかし専門家はこのような盧大統領の方針を「退路のない外交戦」とし、多少否定的な立場を明らかにしている。主張することは多いが、具体的に行うことはないということだ。
陳昌洙（チン・チャンス）世宗（セジョン）研究所・日本研究センター長は「韓国が強硬的立場に出たからといって日本の歴史認識が変わるとは思えない」とし、「むしろ独島問題などを日本の右翼が国粋主義をあおる材料として使う可能性が高い」と指摘した。ソウル大学の白珍鉉（ペク・ジンヒョン）教授は「攻撃的な外交をしたからといって問題が解決するわけではない」と語った。
ある国策研究所の研究員は「熱過ぎる。現実的に何をするということなのか分からない」とし、「国際社会が一丸となって日本に過去史に対する反省と歴史認識の再考を要求するということなのか。それが果たして可能だろうか」と話した。
『果たしてそれが可能だろうか』(爆）
いや、我らがスター、ノム様ならやってくれるだろう。もっと見守ろう
韓国、米中日3国と外交摩擦拡大
2006年は紛争の当たり年？（上）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/25/20060425000033.html
韓国と米日中との間で外交紛争が日常化しているという指摘が出てきている。これまでに表面化した各種の問題よりも、さらに多くの問題が山積しているともいう。潘基文（パン・ギムン）外交通商部長官も24日の局長会議で、日本と独島（日本名竹島）周辺海域の海底地名問題で合意したことと関連し、「これは始まりに過ぎない」と語った。
◆大きな問題が次々と
日本との間では、海底地名問題をめぐる交渉で合意した後、排他的経済水域（EEZ）の境界線確定問題が新たな問題として浮上している。これはより難しい問題である独島の領有権問題を避けて通れない。海底地名問題で武力対応論まで出てきたため、本質的な問題である独島問題ではさらに深刻な局面に至るものとみられている。これに加えて日本の歴史教科書問題や、靖国神社参拝問題なども絡み合いながら、韓日関係がさらに悪化する可能性が高い。日本の大島正太郞駐韓大使はこの1カ月間で3回も韓国外交通商部に呼ばれている。
韓国は米国との間でも、龍山基地の移転や自由貿易協定（FTA）といった大きな問題を抱えている。米軍基地の移転先の整備や基地跡地の環境汚染問題、戦時作戦統制権の返還問題もある。一部の懸案については韓国内での意見対立も深刻だ。
中国との間でも同じだ。2004年に口頭で合意した高句麗史の歪曲（わいきょく）問題はいつ再発するか分からない。中国の経済成長が加速することによって対韓貿易赤字が解消しなければ、2001年のニンニク問題のような事態になりかねない。
◆原因は？
冷戦終結後、北東アジアの政治地図が大きく変わり、極大化した各国の国益が衝突するようになったためだと、慶南大のキム・グンシク教授は分析する。経済協力は進んだが、政治・軍事面での協力と結び付いた多角的な協力関係になっていないため、紛争が避けられない状況にあるという。
＜中略＞
日本は第2次大戦後、武力を持たない「特殊な国」から「普通の国」に復帰する過程で、領土に対する欲望を燃やしている。中国は急激な経済成長を背景に、北東アジアはもちろん、アジア全体の盟主になるための計画を実行に移している。成均館大のイ・スクジョン教授は最近の著書で「韓中日3国すべてで国民感情と外交政策を分離しにくい『国家民族主義』状態になっている」と分析した。
『韓中日3国すべてで国民感情と外交政策を分離しにくい『国家民族主義』状態になっている』
日本は一緒にしないで欲しいな(笑）
盧武鉉政権の「アマチュア外交」のツケ？
今年は紛争の当たり年？（下）
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/25/20060425000034.html
◆「アマチュア外交」も問題
盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権は発足当時「北東アジアのバランサー論」を掲げたものの、中日両国のけん制で後退することになった。これは「アマチュア外交」の代表的な事例の一つだ。
この問題は伝統的な韓米同盟関係に亀裂が生じていることが原因とする分析もある。洪官熹（ホン・グァンヒ）安保戦略研究所長は「韓米同盟の『安保の傘』に生じた裂け目に周辺国が入り込んでいる」と説明する。
いや、我らがノム様の方針に間違いは無い！見よっ！ノム様率いる外交部の反応をっ！！
「熱い」大統領談話に外交部だんまり
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000030.html
盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領が25日に特別談話を発表した後、大統領府（青瓦台）は2件の「参考資料」を発表した。「日本の独島（日本名竹島）侵奪史」と「オーデル・ナイセ線国境画定日誌」だ。
「侵奪史」は植民地時代に日本政府がいかにして独島を自国の領土に取り入れたのかをまとめたもので、後者は第2次世界大戦以降画定されたドイツとポーランドの国境線を説明する資料だ。
大統領府高官は非公開ブリーフィングを行い「第2次世界大戦後に返還した領土を再び返せという国は日本以外にない」と話した。また「（日本の）作用に対する（韓国の）反作用」という表現で、根本責任は日本にあると強調した。
こうした大統領府の動きとは異なり、日本に対する外交的対応を取らなくてはならない外交部は静まっていた。外交部は一部記者が今後の対応に関するブリーフィングを求めると、「既に大統領府が5,000字程度の説明を行った」と拒否。該当部署の担当官だけが記者の電話に応じ、「日本がまず深刻な問題を起こしていることから、対応策を変更した」とし「別の部署と今後の対応を話し合う」と話した。
外交部では、大統領の「静かな外交」破棄宣言に対して負担に感じているのが見て取れる。外交官たちは今回の件について口を閉ざしている。ある関係者は説明を求めると手を振って拒否した。
外交部が過去数十年間、独島問題に対して「静かな外交」を主張してきたことから、盧大統領のこの日の談話を対日外交に対する全面的不信と見る向きもある。
孤立無援の我がノム様・・・しかし、毅然と対応している『敵国日本』その憎き首領、小泉には、この熱い思いが伝わっているに違いない。
日本の反応「大統領談話は5月の地方選用」
http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2006/04/26/20060426000032.html
日本政府は25日の盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の特別談話に対し、公式的にはひとまず「冷静に対処する」としながら、その一方で「国内用メッセージ」「5月の地方選挙用」という反応を示した。
安倍官房長官はこの日午後、記者会見で「まず談話を詳細に読み、分析してみたい」と述べるにとどまった。
日本政府は盧大統領が「静かな外交」の放棄を宣言したものの、昨年以降、対日政策が事実上強硬路線に変わっていることか特に新しいことはないと判断している。外務省高官は「韓日外交交渉が“日本に有利な結果で妥結した”という韓国国内の批判を押さえ込む目的があるのでは」と話した。また別の政府関係者は「盧武鉉政権が国内で弱腰とみられないようにするため、こうした対応は予想されていた」と話した。
ノム様・・・どうか、もっと楽しませてくださいまし♪
